A. 国際交流基金の「海外日本語教育機関調査2024」で、日本語教育が確認された国・地域は143、学習者は4,000,750人と、機関数・教師数・学習者数のすべてが過去最高になりました。一方で、国・地域ごとの動きは大きく分かれています。
Q. 誰に関係するニュースですか?
A. 主に現職教師、日本語学校、受入企業、受験生、海外で教えたい人に関係します。日本語教師にとっては、日本語を学ぶ人が世界的には増えている一方、国・地域によって需要の向きが大きく違うことが、公式の数字から確認できます。海外で教えることを考える人は、全体の「約400万人」よりも、国ごとの増減と、教師数の動き(ミャンマーは増、ベトナムは減)を見ておく必要があります。日本語学校や受入企業にとっては、ミャンマー、スリランカ、インド、インドネシアなど増加が大きい国が、日本語を学ぶ人の層として存在していることを示す資料です。ただし、この調査は機関が提供する日本語教育が対象で、個人学習やオンライン配信は含まれません。増えた理由や、来日人数との関係は調査概要からは確認できていません。受験生にとっては、日本語教育が143の国・地域で確認されているという、海外の広がりを知る材料になります。
Q. 次に何を確認すればよいですか?
A. 国際交流基金のこの調査は3年ごとの実施で、前回は2021年、今回は2024年の調査です。次回の公表時期は確認できていません。年ごとの動きは、日本語能力試験(JLPT)の国・地域別応募者数や、JFT-Basicの国別受験者数で追うことができます。2026年7月試験のJLPT統計の公開も注目点です。
Q. 情報の出典はどこですか?
A. 国際交流基金 Survey Summary on Japanese-Language Education Abroad 2024(概要PDF)、国際交流基金 Survey on Japanese-Language Education Abroad 2024(調査結果ページ)の公開情報をもとに、NEXT編集部がまとめています(最終確認:2026年10月7日)。
コメント
出願準備、授業、採用、学校運営で気になった点を書けます。 コメントには返信でき、会話は承認後に公開されます。
まだ公開コメントはありません。最初のコメントは確認後に公開されます。