次に何を確認すればよいですか？

コースの概要、日程、応募要領（英語）は、国際交流基金ニューデリー日本文化センターの「Teacher's Training Course A」のページで確認できます。

情報の出典はどこですか？

国際交流基金ニューデリー日本文化センター「Teacher's Training Course A（11th Batch）」、在インド日本国大使館の公開情報をもとに、NEXT編集部がまとめています（最終確認：2026年9月27日）。

海外日本語教育公式確認済み海外2026/05/11 00:00最終確認 2026年9月27日

インド外務省と在インド日本国大使館による日本語教育分野の協力覚書に基づく「教師養成コースA（360時間）」の第11期が、2026年8月3日から2027年3月12日まで行われます。応募締切は6月17日で、受付は終了しています。

海外志向現職教師学校経営者

3分で要点

1国際交流基金ニューデリー日本文化センターのウェブサイトに、第11期の概要・日程・応募要領が掲載されています。協力覚書は、国同士が協力の枠組みを確認する文書です。
2コースは、現職の教師とこれから日本語を教えたい人が、日本語の教え方の基礎を身につけるためのもので、日本語力そのものを伸ばすことは目的としていません。
3応募資格は学士号をもち、日本語能力試験（JLPT）N3レベルの日本語力があることで、N2レベルが望ましいとされています。定員は1期あたり最大35人です。
4360時間を3つのモジュール（各120時間、約10週間）に分け、週3日（9時30分〜16時30分）オンラインで行います。
5主教材は『みんなの日本語』で、会話活動の教案づくりでは『まるごと』A1「かつどう」も使います。修了証はインド外務省と在インド日本国大使館が出します。

JLPT

JLPTは日本語能力試験です。N1が最も高く、N5が基礎レベルで、日本語力の目安として進学・就職・在留手続きで参照されることがあります。

A1・A2・B1

A1、A2、B1などは日本語力の段階を示すレベル名です。数字や記号だけで判断せず、どの試験・制度で使うレベルなのかを確認します。

協力覚書

協力覚書は、国や機関同士が協力の枠組みを確認する文書です。制度そのものの細かい運用と、二国間の合意事項を分けて読みます。

国際交流基金

国際交流基金は、海外の日本語教育支援や日本語試験に関わる独立行政法人です。海外現場の動向を見るうえで重要な一次情報源です。

インドで日本語を教える人材を、教案（授業計画）づくりを中心に育てる公的なコースです。インド出身の人材を受け入れる日本の企業や日本語学校にとって、現地の教師がどのような教材と方法で訓練されているかを知る材料になります。

Q. このニュースの要点は？: A. インド外務省と在インド日本国大使館による日本語教育分野の協力覚書に基づく「教師養成コースA（360時間）」の第11期が、2026年8月3日から2027年3月12日まで行われます。応募締切は6月17日で、受付は終了しています。
Q. 誰に関係するニュースですか？: A. 主に海外志向、現職教師、学校経営者に関係します。インドで日本語を教える人材を、教案（授業計画）づくりを中心に育てる公的なコースです。インド出身の人材を受け入れる日本の企業や日本語学校にとって、現地の教師がどのような教材と方法で訓練されているかを知る材料になります。
Q. 次に何を確認すればよいですか？: A. コースの概要、日程、応募要領（英語）は、国際交流基金ニューデリー日本文化センターの「Teacher's Training Course A」のページで確認できます。
Q. 情報の出典はどこですか？: A. 国際交流基金ニューデリー日本文化センター「Teacher's Training Course A（11th Batch）」、在インド日本国大使館の公開情報をもとに、NEXT編集部がまとめています（最終確認：2026年9月27日）。